Japan

循環型社会と汚染防止への取り組み メガダイスカジノ

つばきグループは、より少ない資源を用いて、より高い経済価値を創出するとともに、 リデュース、リユース、リサイクルの「3R(スリーアール)」を進めることによって、環境への負荷が少ない「循環型社会」の形成に向けた取り組みを進めています。

※3R(スリーアール)=Reduce(リデュース):メガダイスカジノ削減、Reuse(リユース):再使用、Recycle(リサイクル):再資源化の3つの取り組みの頭文字を取ったもの

総排出物重量の削減

当社グループでは、「持続可能性(メガダイスカジノ)の4原則8項目」に準拠した廃棄物(産業廃棄物+一般廃棄物)の削減、再資源化率(リサイクル率)の向上に加えて、それらの実績に売却有価物を含めた「総排出物重量」を管理指標に定めています。(当社グループ独自の「エコ・ファクトリー認定制度」の管理指標の1つに設定)
「自然界の地殻からの物質の取り出し量を根本的に削減する」ことを念頭に、削減活動を進めています。

事業所別 総排出物重量 一覧

単位:t/年

2022年度 2023年度
メガダイスカジノ 売却有価物 総排出物 メガダイスカジノ 売却有価物 総排出物
椿




京田辺工場 519 8,665 9,184 505 8,853 9,358
埼玉工場 1,434 7,831 9,266 1,485 8,619 10,104
兵庫工場 131 9 140 147 8 154
長岡京工場 306 794 1,101 296 667 963
岡山工場 269 370 638 248 257 506



メガダイスカジノカスタムチエン 171 715 886 150 585 735
メガダイスカジノスプロケット 104 378 481 98 341 439
椿本バルクシメガダイスカジノム 29 168 197 33 228 262
メガダイスカジノメイフラン 68 649 717 70 646 716
メガダイスカジノ鋳工 1,730 39 1,768 1,793 88 1,881
ツバキ山久チエイン 42 53 95 45 54 100
国内合計 4,802 19,671 24,473 4,871 20,347 25,218

注)メガダイスカジノ=産業メガダイスカジノ+一般メガダイスカジノ

原単位 一覧

『総排出物/原単位』
2022年度 2023年度
椿




京田辺工場 0.430 0.419
埼玉工場 0.304 0.308
兵庫工場 0.132 0.147
長岡京工場 0.097 0.091
岡山工場 0.103 0.095



メガダイスカジノカスタムチエン 0.169 0.144
メガダイスカジノスプロケット 0.151 0.131
椿本バルクシメガダイスカジノム 0.052 0.054
メガダイスカジノメイフラン 0.197 0.207
メガダイスカジノ鋳工 1.310 1.203
ツバキ山久チエイン 0.030 0.028
国内合計 0.270 0.269

注)総排出物÷生産高

再資源化率の向上

当社グループではメガダイスカジノの低減、再資源化を積極的に進めています。2023年度は産業メガダイスカジノと一般メガダイスカジノを合わせたメガダイスカジノ合計が4,871tで前年度比で1.4%増となりましたが、再資源化率は前年度比1.6%向上し、98.6%と非常に高い水準となりました。

  • メガダイスカジノ等排出量/再資源化率(年度平均)

    単位:t、%

    2019 2020 2021 2022 2023
    産業メガダイスカジノ 5,573 4,300 4,708 4,419 4,503
    一般メガダイスカジノ 445 345 412 383 367
    合計 6,018 4,645 5,120 4,802 4,871
    再資源化率
    (年度平均)
    97.6 96.7 96.8 97.0 98.6
  • メガダイスカジノ等排出量/再資源化率

     対象範囲は国内主要生産拠点11事業所、海外はメガダイスカジノ定義が国ごとで異なるため未記載。

有害化学物質削減への取り組み

当社グループは、国内外の有害化学物質規制を踏まえ、原材料・部品・資材の含有物質を調査し、お客さまとともに実態把握や許容範囲の設定を行うとともに、その継続的な削減に取り組んでいます。
グリーン調達ガイドラインの中で有害化学物質の対象法令、物質名、基準値等を明記し、サプライヤーの皆さまに使用の削減をお願いしています。

法令・規制 対応完了商品
RoHS指令
(2011/65/EU)
  • ・汎用ドライブチェーン
  • ・無給油ドライブチェーン
  • ・強力ドライブチェーン
  • ・耐環境ドライブチェーン
  • ・ケーブルベヤプラシリーズ
  • ・ケーブルベヤスチールシリーズ
  • ・クリーンベヤ
  • ・フラットベヤ
  • ・締結具
  • ・ギヤモータ
  • ・ギヤボックス
  • ・電動シリンダ
  • ・ジャッキ
  • ・電気式制御機器
  • ・クラッチ
  • ・軸継手
  • ・汎用小形コンベヤチェーン
  • ・無給油小形コンベヤチェーン
  • ・耐環境小形コンベヤチェーン
  • ・ケーブルベヤ 3次元シリーズ
  • ・ジップチェーンアクチュエータ
  • ・ジップチェーンリフタ
  • ・特殊チェーン
  • ・特殊小形コンベヤチェーン
  • ・ドライブスプロケット
  • ・小形コンベヤスプロケット
  • ・タイミングプーリ
  • ・タイミングベルト
RoHS指令
(2002/95/EC)
機械式過負荷保護機器
ELV指令 自動車エンジン用タイミングチェーンシメガダイスカジノムの全構成部品

※RoHS指令:電気・電子機器における特定の有害物質の使用を制限したEU(欧州連合)の指令。
2002/95/ECは、2003年2月に公布され、2011/65/EUは2011年7月に公布された指令。

※ELV指令:使用済み車両からのメガダイスカジノの低減、適正処理を目的に有害物質を制限したEUの指令。

PRTR法対象物質の削減推進

当社グループでは、化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)の指定する化学物質の排出実態を調査し、生産工程で取り扱うPRTR対象化学物質の削減に取り組んでおり、有害性の少ない物質への代替を図っています。2023年度、同法関連の届出対象事業所は4社、7工場が該当しました。なお、当社グループでは、PRTR管理を「エコ・ファクトリー認定制度」の管理指標に掲げて、届出対象以外の工場も同制度の対象として、厳しく管理物質の削減を展開しています。

2023年度PRTR法対象化学物質データ実績表

単位:kg/年

事業所 物質番号 物質名 排出量 移動量 合計
大気 公共用水域 土壌 事業所内埋立 下水道 事業所外への移動
メガダイスカジノチエイン 京田辺工場 348 1-ブロモプロパン 7,600.0 0 0 0 0 0 7,600
埼玉工場 87 クロム及び3価クロム化合物 56.0 0 0 0 0 28,000.0 28,056
300 トルエン 17,000.0 0 0 0 0 6,400.0 23,400
兵庫工場 438 メチルナフタレン 1.6 0 0 0 0 0 2
長岡京工場 53 エチルベンゼン 1,436.0 0 0 0 0 114.0 1,550
80 キシレン 2,044.0 0 0 0 0 162.0 2,206
300 トルエン 9,472.0 0 0 0 0 752.0 10,224
椿本バルクシメガダイスカジノム 53 エチルベンゼン 4,016.6 0 0 0 0 158.4 4,175
80 キシレン 4,882.1 0 0 0 0 198.0 5,080
300 トルエン 2,346.0 0 0 0 0 99.0 2,445
438 メチルナフタレン 0.6 0 0 0 0 0 1
メガダイスカジノメイフラン 53 エチルベンゼン 1,800.0 0 0 0 0 680.0 2,480
80 キシレン 2,700.0 0 0 0 0 1,000.0 3,700
300 トルエン 11,000.0 0 0 0 0 4,200.0 15,200
737 メチルイソブチルケトン 980.0 0 0 0 0 370.0 1,350
594 エチレングリコールモノブチルエーテル 1,000.0 0 0 0 0 390.0 1,390
メガダイスカジノ鋳工 412 マンガン及びその化合物 3,158.0 0 0 0 0 552.2 3,710
マグネシウム及びその化合物 2,184.0 0 0 0 0 87.4 2,271
合計 71,677 0 0 0 0 43,163 114,840

※メガダイスカジノカスタムチエン、メガダイスカジノスプロケット、ツバキ山久チエインはPRTR法の届出対象外です。

水資源の保全

当社グループは、水資源保護のため、グローバルで水使用量や水使用量原単位の削減に取り組んでいます。国内事業所では、「エコ・ファクトリー認定制度」の管理指標の下、事業所ごとに管理値を設定し、水使用量の削減を進めています。海外事業所においては、2017年度より水使用量の計測を開始し、使用量削減に向けた施策を講じています。

  • 水使用量(国内)
    水使用量(国内)
  • 水使用量(グローバル)
    水使用量(グローバル)

持続可能な社会の実現に向けて

つばきグループは、「動かす」分野において社会の期待を超える価値を提供し、
社会から必要とされ続ける企業となることを目指します